片山晃さんの肩書は
- 個人投資家
- シリウスパートナーズ CEO
片山晃さんの経歴（プロフィール）・現在の活動は
1982年、秋田県生まれ
高校卒業後、専門学校入学（1年で中退）
約4年間ネットゲーム廃人として過ごす
バイトで貯めた65万円で株式投資を始める
2006年末、専業投資家へ転身、7年半で25億円に資産を増やす
投資に目覚めたきっかけは、TVドラマ「ビックマネー」とのこと
2013年、レオス・キャピタルワークス株式会社入社、機関投資業務に従事。
2014年、シリウスパートナーズ株式会社を創業、未上場企業への投資を行う。
片山晃さんの実績は
プロフィールでも触れましたが、株式投資で資産を7年半で65万円から25億円にしたという話は有名です
2019年2月時点での運用資産は約140億円とのことです
片山晃さんの投資スタイルは
片山さんは、その著書の中で投資で利益が得られるパターンを3つに分類しています
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①優等生が100点満点を取り続けるパターン
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②優等生が期待外れの点数を取ってしまうパターン
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③落第生が期待以上の点数を取るパターン
①のパターンは、例えば2桁の成長を長期的に出し続けている企業を指します
このパターンに当てはまる銘柄に投資するメリットは「途中からでも上昇に乗りやすいこと」
またデメリットとしては「ちょっとでもミスがあると、失望売りから暴落する危険性があること」をあげています。
②のパターンは、①のような優良企業が悪い決算を発表してしまう
そういった場合に株価が反応してしまうといったケースです
この場合は「空売りでエントリーする」ということでしょう
③のパターンは、誰も期待してなかった銘柄が予想外に良い数字を出したケースとなります。
メリットとしては「短期間に大きなリターンを得られる可能性があること」
またデメリットとしては「値動きが激しくなることが予想される為、思わぬ損失が出てしまうことがある」とのことです
株を新規で買うときには、必ずいつ上がるかを想定すること
また買った銘柄についても、当初の目論見が外れた場合には、損切りするなどして、新しいアイディアに切り替えることも推奨しています
損切りについては、誰しも実行しづらいもの
より損切りをしやすくするために「代替案を複数持つこと」を提案しています
ある銘柄を買って、目論見通りに利益を出せなかった場合、その銘柄と同じくらい優れた銘柄が頭の中にあるのなら、比較的容易に銘柄を切り替えられるはずと語ります。
片山さんは敬愛する個人投資家の名言に「信じることは疑うことをやめること」というものがあります
常に「この銘柄を買っていいのか？」「自分の組み立てたストーリーは間違っていないのか？」といった疑問をもち、チェックし続ける姿勢は崩してはいけないとも言ってます。
また安易に銘柄を分散させるのではなく、緻密な調査と分析に裏打ちされた割のいい勝負であればリスクを取って勝負すべきとも
片山さんの現在の投資手法は、小型の成長株がその頭角を現し始める初動を捉えて集中的に投資をするというもの
その投資手法に至った理由として「小型の株は特定の製品やサービスに特化していることが多いだけに、そこに時代の風が吹けば業績や評価が一変する可能性を秘めているから」と言っています
しかしこの手法を個人投資家がマネしようと思えば、普通の人があまり見ていないような小さな株を常にウォッチしながら、世の中の次のトレンドはなんだろうかと考え続ける必要があるとのことで、現実的には難しいかもしれません
片山さんの保有銘柄に関心を持っている個人投資家は多く、大量保有報告書の片山の名前のある銘柄を買うといった投資法もあるみたいです。
片山晃さんの著書など
片山晃さんに関連して調べられているワード
片山晃さんの資産は？
2019年3月の日経新聞電子版に「相場に恋したネトゲ廃人 資産140億円のカリスマに」という記事があります。
この記事タイトルを信用するならば、資産は140憶円ということになります。
片山晃 日経
片山晃さんは、日経新聞の記事にしばしば名前が登場します。
記事の一覧はこちらのページでチェックできます。
ただし記事の全文をネットで読む為には、電子版の会員登録が必要となります。
片山晃さんの投資ブログ
東証Projectというブログを運営しています。
但し2018年3月を最後に更新が途絶えています。
なおブログにて記事を書くときには、五月というHNを使用しているようです。
関連項目
他のアナリストや経済評論家を探してみる
投資で上手く利益が出せない人は、アナリストの発する情報に耳を傾けるのも良いですが、投資顧問の利用を検討しても良いかもしれません。
投資顧問とは、ざっくりいえば「投資のコーチ」的な存在。
怪しい業者じゃないの？と眉をしかめる人もいるかもしれませんが、投資顧問は金融商品取引法の規定により、内閣総理大臣の登録を受けたその存在が公的に認められた業者です。
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